ヒヤリハンター+オプション

フォークリフトと人の共有ゾーンで、フォークリフトとの接近を知らせたい。

安全対策を行うことによる二大効果

労働災害の発生を防止する。

生産性・製品の品質が向上、労働意欲や、職場の人間関係の向上、企業のイメージや、信用度アップ。

安全に係る費用を1とした場合の安全対策に係る主要効果・副次的効果は2.7倍にものぼります。

オプションの種類

接近者の人数・車両の接近を表示

作業者の人数・車両の接近を知ることでより安全に作業ができます。【人数・車両表示ユニット】は車両に接近する人数、接近する車両をLEDパネル・ランプで表示します。

運転席全体の警報をキャンセル

リフトマンの安全確保も重要です。【キャンセルユニット】は運転時にタグを所持したままでも、警報をキャンセルすることができます。

周囲に車両の接近をお知らせ

作業者がタグを所持する必要がありません。【トリガー検知センサ】は、ヒヤリハンターから出力する磁界を検知し、警報を作動させて近くの作業者にお知らせします。

車両同士を検知

【トリガー検知ボックス】を使用することで、フォークリフト同士の検知も可能になります。

利用する機器

人数・車両表示ユニット

キャンセルユニット

トリガー検知センサ

トリガー検知ボックス

神星工業株式会社

ヒヤリハンター+トリガー検知センサ

導入のきっかけ

リフトにもともと付いている回転灯では不十分で、歩行者とリフトの出会いがしらのヒヤリハットが多く発生していました。
歩車分離だけではカバーできない共有ゾーンの安全対策としてヒヤリハンターを導入しました。

ヒヤリハンターを導入した効果

導入前は月に平均15回ほどヒヤリハットが発生していました。
ヒヤリハンター導入後は歩行者とリフトの衝突に関するヒヤリハットは一度も発生していません。作業効率も上がりました。

わからないことはございませんか?

不明な点がありましたらお気軽にお問い合わせください。デモ機をお貸し出しすることも可能です。

06-6363-5901
平日10:00~17:00

製品に関するご注意

  • 本製品は車両に接近する作業者、又は車両同士の接近をお知らせするものです。車両と作業者、又は車両同士の事故を未然に防止するものではありません。
  • 本製品の作動の有無にかかわらず、車両と作業者、又は車両同士の事故が発生した場合の損害については、当社は一切責任を負いません。
  • 所定の検知エリアに進入しないと警報装置が作動しません。
  • 検知距離について車両への本製品の設置状況、環境により前後致します。
  • 高ノイズ環境や、金属物、遮蔽物により検知距離や、受信感度が変化する場合はございます。
  • タグは内部に電池を持つアクティブタグです。電池寿命については使用状況により電池寿命は変わります。電池が無くなった場合はお客様にて電池の交換をお願い致します。
  • 本製品の使用および維持管理にはお客様の責任において行われるものとします。

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安全対策製品の導入を検討している間に事故が発生してしまった!

作業現場等で大きな事故が発生すると、メディアに取り上げられ、時に世間的に大きな問題となる場合があります。そういったニュースを見て、自社でも安全対策を考えるのは当然の流れだと思います。
自分たちのニーズに100%応えてくれるような製品がすぐに見つかれば良いのですが、世間には色々な種類の安全対策の製品があり、多様な製品があるからこそ、探している製品は中々見つからないということが往々にしてあります。 しかし、その検討期間中に事故が発生してしまえば元も子もなく、最初から100%ではなく少しづつでもいいので対応していれば、防げる事故だったかもしれません。

予算組や煩雑な稟議申請の作業が思うようにいかず、安全対策の導入を見送ってしまった…

作業現場で事故は付き物です。どれだけ注意していても発生してしまう可能性があります。実際に、作業員は危機感を持っており、自社の安全対策の担当部門に相談、弊社のデモ機を導入していただくことが増えています。
デモ機の導入による作業効率の低下も見られず安全対策ができて、作業現場の意見も上々にもかかわらず、予算の都合や煩雑な稟議申請の為本設置を見送ってしまうという、現場作業員と安全対策部門の温度差があるケースがあります。
あの時に導入しておけばよかったと後悔しないよう、少しでも早く安全対策を実施しておくことが事故軽減に繋がります。

事故が起きてしまうと

補償上の責任

労働基準法及び、労働災害補償保険法による補償

社会的な責任

企業の信用低下・存在基盤の損失

行政上の責任

作業停止・使用停止等の行政処分

補償上の責任

事故により被害者に与えた損害を賠償しなくてはならないという責任(治療費、通院交通費などの積極損害や慰謝料)

社会的な責任

事故を起こした加害者が、犯罪を犯したとして懲役刑や禁固刑、罰金刑などに処されること

経済面での損失、社会的信用の失墜により会社経営の継続が困難に!

重大な事故が発生する前に安全対策を!